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5月12日看護の日に超高齢化社会に向けての取り組みを考える

■目次
▼「看護の日」ってなに?
▼2025年には超高齢化多死社会がやってくる!?
▼対策として注目されている地域看護
▼超高齢化社会になっても安心して暮らしていけるように

 

「看護の日」ってなに?

1965年に国際看護師協会によって看護師の社会貢献をたたえる日として「国際看護師の日」が制定されました。
日本では1990年12月厚生省(現 厚労省)によって、21世紀の高齢化社会を支えていくためには、看護の心、ケアの心、助け合いの心が大切であり、こうした心を老若男女を問わずだれもが育むきっかけとなるようにと、5月12日を「看護の日」と制定されました。
ということで、今回はこれからの超高齢化社会に向けて介護・看護が必要になった高齢者をサポートするためにはどのような取り組みが必要かご紹介していきたいと思います。

2025年には超高齢化多死社会がやってくる!?


現在日本は少子高齢化が進んでいますが、2025年には世界に例のない超高齢多死社会を迎え、その後も高齢化が進むと言われています。
そして生活習慣病であるがん・心疾患・脳卒中などの慢性疾患や認知症を抱える高齢者が増え、医療や介護の需要が増大することで、ニーズに対応する人材不足や病床不足になると考えられています。

対策として注目されている地域看護


求められる医療や看護のニーズは地域によって様々です。
そこでこれからの対策として注目されているのが地域看護。
地域看護とは、地域全体の健康の維持・増進、疾患予防、病気の早期発見と早期治療、病気療養後のリハビリテーションやターミナルケアなどを統括的に行うことを目的とした看護です。
また、人々の健康と安全を支援することによって生活の継続性を保障し、生活の質の向上に努める役割があります。
少子高齢化や病床不足対策の為、今後地域看護の一つである「訪問看護」のニーズがますます高まってくると予測されます。
疾患を抱え、通院し薬を服用しながら生活している高齢者も多くいます。
また、高齢になるほど虚弱体質となり、風邪をひきやすくなり、骨折しやすいなどの健康リスクを抱えることになり、一度致命的な病気を患うとその後自立が困難な状態になってしまうケースもあります。
病気の急性期は病院での治療が必要ですが、その後は完治するまで病院で過ごすのではなく、住み慣れた自宅などで療養やリハビリテーションを行えるようにケアや生活支援を行うことが地域看護のひとつである訪問看護の役割です。
治すことではなく、生活することを中心に支えていくという考えで、日常生活に根付いた医療活動や看護が必要と言われています。
訪問看護を行っていくには医師・看護師などの専門スタッフ、地域包括支援センター、ケアマネージャーなどとの連携が大切になってきます。
1人で食事ができない、トイレに行けない、入浴ができないなどといった場合、なぜそのような状態になっているのかしっかりと理解した上で適切なケアを多職種と連携し、必要なサービスへ繋ぎながら生活を支えていく、不安を抱えているご家族をサポートするのも訪問看護の役割の一つです。

超高齢化社会になっても安心して暮らしていけるように


日本では「いつでも」「誰でも」必要な医療サービスを受けることができます。
しかし、医療技術が進歩し、日帰り手術が可能になったり、長い入院を必要としなくなりつつあるはずなのに、他先進諸国と比べると入院期間が極めて長くなっています。
今後、超高齢化社会がどんどん進みこのまま医療や介護の需要が増え続けると病院や施設の数、看護師や介護職員が不足して現場が機能しなくなる可能性もあります。
そうならないために、治療が終わったら退院し、住み慣れた自宅などで療養やリハビリテーションを行えるようなケアや生活支援を多職種と連携してサポートしていくことが大切です。
コロナ過で大活躍中の看護師ですが、コロナが終息したとしても、これからの超高齢化社会に欠かせない存在となります。
看護の日をきっかけに、「いつでも」「誰でも」必要な医療サービスを受けられることが当たり前と思わず、医師や看護師の社会貢献をたたえ、私たちも助け合いの心を育んでいきたいですね。

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