老人ホームや介護施設にはいろいろな種類があり、目的や費用など様々です。 どのような特徴や違いがあるかわからないという方はこちらを参考にしてみてください。 ご利用者様の身体状況やご家族様のご希望によって適切な老人ホームや介護施設は違ってきます。 施設探しの際は老人ホーム紹介センターケアパークまでお気軽にお問合せください。
各老人ホームの入居条件や特徴
サービス付き高齢者向け住宅
バリアフリーの賃貸住宅に「見守りサービス(安否確認)」と「生活相談サービス」を兼ね備え、高齢者が安心して暮らすことのできる賃貸住宅です。間取りが充実し、外出が自由にできるところもあり、自由度が幅広いのでプライバシーを守りながらマイペースに生活できます。
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自由度:
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対象:
自立要介護要支援認知症応相談
住宅型有料老人ホーム
施設に住む権利とサービスを受ける権利を得る利用権方式の契約形態となります。自宅にいたときに利用していたデイサービスや訪問介護を継続して利用いただくことも可能です。個々に外部の事業所と契約し介護サービスを利用いただきます。ほとんどの施設が介護事業所を併設しているため、初めて介護サービスを利用するときもスムーズです。サ高住との大きな違いは契約形態です。
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自由度:
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対象:
自立要介護要支援認知症応相談
介護付き有料老人ホーム(特定施設入居者生活介護施設)
住宅型有料老人ホーム同様、入居時に入居一時金を払うことで、施設に住む権利とサービスを受ける権利を得る利用権方式の契約形態です。24時間施設スタッフが常駐しており、施設スタッフは常勤換算で利用者3名に対し1名以上の配置が義務付けられています。自由度は低くなりますが、日常的に介護が必要になっても頼りになる施設で、重介護になっても住み続けられ、終の棲家にもなります。
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自由度:
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対象:
自立要介護要支援認知症応相談
グループホーム(認知症対応型共同生活介護)
認知症によって自立した生活が困難な方が、入浴、排せつ、食事等の介護やその他の日常生活の世話及び機能訓練を受けながら家庭的な環境の中でスタッフと共に生活する施設です。家庭に近いアットホームな環境で家事、リハビリ、レクリエーションなどの日常生活の中でのリハビリを通して認知症の改善と進行の緩和を目指します。介護スタッフは常勤換算で利用者3名に対し1名以上の配置が義務付けられています。
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自由度:
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対象:
要介護要支援2以上認知症
特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)
寝たきりや認知症などのため常時介護が必要で、自宅での介護を受けることが困難な要介護3以上の方に、サービス計画に基づいて入浴・排せつ・食事などの日常生活上の介護、機能訓練療養上のお世話をする施設です。常に医師の治療を要する方(入院治療が必要な方)は入居できませんが、重度の介護認定者の優先順位が高いです。入居相談の窓口は居住市町村となっています。
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対象:
要介護3以上
介護老人保険施設(老健)
病状は安定期にあるが、退院してすぐに自宅へ帰るのは不安という方に、在宅復帰を目指し、看護・介護サービスを中心とした医療ケア、リハビリテーション、生活支援のサービスを提供する施設です。病院と自宅の中間的な役割を持ち、入所期間は3~6か月程度となっており、あくまで目的は在宅復帰です。
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対象:
住宅復帰を目指す方要介護
介護療養型医療施設
病状は安定期にある長期療養を必要とする高齢者の方に対して、療養上の管理、看護、医学的管理の下で介護や機能訓練などのサービスを提供する施設です。医療処置が必要な場合も入所することができます。
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対象:
要介護
軽費老人ホーム(A型、B型、ケアハウス)
家族による援助が難しく、高齢のため独立して生活するには不安のある方が対象となっています。給食サービスがあるA型、自炊が原則のB型、給食サービスに加えて介護が必要になった場合には必要なサービスが受けられるケアハウスの3種類があります。所得制限があり、健康状態が悪くなり日常生活で介護が必要になった場合退去しなくてはいけない可能性が高くなります。
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対象:
原則60歳以上
養護老人ホーム
常時介護の必要はなく自立しているが、心身上の障害及び低所得などの経済的理由から家庭での擁護が困難と認められた方が対象。低所得で、家族等による支援を受けることができず、身体または精神の機能の低下が認められた方に食事や日常生活の支援を行う施設。入所を希望する場合は市区町村へ申請し、市区町村の審査によって可否が決定します。
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対象:
65歳以上